【業種ごとに解説】スポーツビジネスの具体例

【業種ごとに解説】スポーツビジネスの具体例

投稿日:2024年1月5日 更新日:2024年3月25日

コラム
スポーツビジネス関連

みなさんは、スポーツビジネスと聞いて、何が思い浮かぶでしょうか。

将来、スポーツ業界に携わりたいと考えている方もいるかと思います。今回は、具体的なスポーツビジネスについて紹介していきます。

スポーツビジネスとは

スポーツビジネスとは、スポーツによってモノやサービスに価値が生まれるビジネスのことを指します。このビジネスには、「スポーツそのもの」を商品として売っているビジネス、「スポーツを通じて」何かを売っているビジネスの2つに分けることができます。

様々なスポーツビジネス

プロスポーツチームの運営

スポーツチームは選手の他に監督や指導者、スタッフなどで構成された組織です。チームの活躍を第一の目的とし、チームをPRすることを行います。また、優秀な選手を見つけ出すなど様々な業務も行います。

スポーツ施設などの運営・管理

スポーツを快適に安心して楽しむためには、スポーツ施設が必要です。施設を安心安全に使うための管理や清掃業務、受付業務など、スポーツ施設の運営の仕事はスポーツを楽しんでもらう上で重要な仕事になります。

スポーツイベントの運営

スポーツイベントを運営するのは、多くの場合イベントや企画を開催する専門会社です。スポーツイベントはオリンピックやワールドカップなど大規模なイベントをはじめ、地域のマラソン大会やスポーツ教室などさまざま開催されています。

スポーツ用品の販売・製造

スポーツ用品に関わる仕事は、商品の企画・設計などをする「製造業(メーカー)」や、メーカーから商品を仕入れて小売業者に販売する「卸売業」、スポーツ用品店で商品を販売する「小売業」の3つに分けられます。

チームグッズの作成・販売

スポーツチームでは、選手やマスコット、チアパフォーマーに関するグッズを販売します。また、応援グッズとして、ハリセンやスティックバルーンを制作する会社もあります。

メディア関連

テレビ番組やネットニュースなど、さまざまなメディアでスポーツを取り上げる報道関係の仕事です。また、スポーツメディア関係の仕事は、テレビ番組の制作にかかわる仕事や取材を行う記者、ニュースを執筆するライターなど多くの仕事があります。最近では、スポーツをネット上で配信する動画配信サービスやスポーツ観戦専用アプリなどによるビジネスがあります。

スポーツツーリズム

スポーツと観光を組み合わせたビジネスです。スポーツ観戦やマラソン、スノーボードなどといったスポーツを目的にして、会場までの移動や宿泊、観光を一つのプランにした旅行ツアーを行っています。スポーツツーリズムは会場となる地域の振興を図るとともに、スポーツへの関心を高められるビジネスとも言えます。

スポーツバーの経営・運営

大画面のテレビや音響設備を設置して、お酒や飲食を楽しみながらスポーツ観戦できる環境を提供する仕事です。このようなスポーツバーの経営・運営もスポーツビジネスと言えます。

 

今後のスポーツビジネス

日本のスポーツビジネスの市場規模は約5.5兆円(2022年)となっています。スポーツ庁は「2025年までに日本のスポーツビジネス市場規模を3倍の15兆円にあげる」という目標を掲げています。また、2023年は野球やバスケットなど、日本中がスポーツで盛り上がったこともあり、今後、スポーツビジネスにおける新たなチャンスが増えていくと考えられます。

今後のスポーツビジネスについて、注目度の高いトピックを2点ご紹介します。

スポーツの地域移行

昨年から、公立中学校で運動部活動の地域移行が進み始めました。2025年度までに公立中学校の運動部活動が、段階的に地域に移行していくことになり、地域が協力して子どもたちを育てていくことが重要となります。この動きによって、「外部のコーチにお金を払って部活動を行う」などといった、これまでとは異なるスポーツビジネスが予想されます。

スポーツ×IT

ここ最近、スポーツ業界でITによる革命が行われています。世界では、アスリートの健康管理や戦術技術、選手の能力分析の場面でITの活用が常識となっています。また、AI(人工知能)の活用により、過去に活躍した選手の動きを再現し、VR(仮想空間上)で対戦できるなどといった利用方法もあります。

IT活用によるメリット

  • 練習の効率化

アスリートの身体データや遺伝子情報をビッグテータとして保管し、そのデータを基にアスリートの疲労度などを数値化する。これにより、アスリートを適切に休ませることが可能になり、けが防止に繋げることができます。また、これらのデータによって、効率よくトレーニングすることも可能になります。

  • 審判の補助

最近では「VAR(Video Assistant Referee)」ビデオなどの機器を活用した審判員補助技術が、サッカーやテニスで利用されています。これにより、審判が公平な判断を下せるような仕組みが整備されています。

  • スポーツ観戦の質向上

実際にその場にいるような雰囲気で試合を楽しむための技術も発展しています。多視点ロボットカメラによる立体的な映像表現技術は選手の動きに応じてより分かりやすい視点の映像を生成するものであり、これまでにない観戦アプローチを可能にした技術となっています。

 

まとめ

いかがでしたでしょうか。今回は、スポーツビジネスの具体例、今後のスポーツビジネス発展についてご紹介しました。

スポーツビジネスは非常に幅広い概念であります。より詳しく知りたい方やインターンに興味のある方は、当サイトで掲載していますので、ぜひ一度ご覧ください。

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